小社で支援しているパフォーマンス現状分析のプロジェクトで最近多いのは、2～3ヵ月くらいの期間です。

変動要素として大きいのは、①インタビュー対象者数、②パフォーマンスモデルの行動項目数、③アンケートの人数、④分析の進め方の４つです。

たとえば、ターゲット従業員がマネジャー（課長層）だとすると、ハイパフォーマー課長6人、平均的な課長3人、上司（部長や本部長）3人の12人くらいにインタビューします。このインタビューの対象人数が20人に増えたり、地方拠点に出張したりする場合は、時間がかかります。

また、パフォーマンスモデルの項目数も25項目の場合と77項目の場合では、その集計と分析にかかる時間が変わります。項目が多くなればそれだけ時間がかかります。

さらに、アンケートの人数が少なければそれだけ集計も早くなりますし、100名単位になればそれなりに時間がかかります。とはいえ、ある程度の人数のデータがなければ統計的にはやや心配になります。

分析の進め方も、弊社がある程度分析したものを検討いただく場合はそれほど時間はかからないと思います。一方、貴社のスタッフと重要行動一つ一つに対してワークショップ的に原因をじっくり深掘りしていく場合は時間がかかります。

パフォーマンス現状分析の結果、研修やツールなどの解決策を開発する場合は、解決策を開発する別のプロジェクトとして改めてお見積り･スケジュールについてご相談します。

最近、小社でお手伝いしているのは500人くらいの事業部や部門組織が多くなっています。とはいえ、ターゲット従業員はその一部なので、人数は絞られてきます。以下は、最近支援したパフォーマンス現状分析プロジェクトの概要です。

小社が支援した最近のパフォーマンス現状分析プロジェクト

パフォーマンスモデルの開発やその後の現状把握アンケートのことを考えれば、ターゲットの従業員の人数がある程度まとまっている方が費用対効果も高いと思います。

ただし、テーマによっては対象人数が少なくてもパフォーマンス現状分析をする必要性や価値が高い場合もあるでしょう。

確実に言えるのは、従来の人材開発のやり方でなかなか成果があがっていない場合は、組織の規模によらずパフォーマンス現状分析は一考する価値があると思います。